わが国同様オイルショックを経験した大韓民国では、いち早く国家を挙げて省エネルギー対策に取り組み、断熱基準を法制化した結果、開口部断熱先進国の仲間入りを果たしました。

わが国と大韓民国とでは気候風土や国情に違いがあるものの、わが国に隣接する開口部断熱化の先進国であることから、現地の官庁関係者及びガラス製造業者に対し聞き取り調査を実施した結果を本報告書に取りまとめました。

わが国の複層ガラス普及率の伸びは近年目覚ましいものがあります。しかし、欧米主要国と比べるとまだ大きく立ち遅れていることは否めません。

そこで複層ガラス普及の先進国である米国での普及の実態と普及に至った背景について、1996年に現地調査を行った際の調査結果を本報告書に取りまとめました。

欧米先進国の水準から明らかに見劣りする日本の住宅の質を高めたいというのが、私共の長い間の願いでした。しかし、四季を通じた気候の変化による温度・湿度の変動が激しいにもかかわらず、住まいの室内環境の向上については十分な配慮がなされてこなかったように思われます。

そこで、「室内環境の向上がそこに住む人達の健康面にどの程度プラスになるか」という私達にとって身近な関心事である「健康」と室内環境の向上とを関連づけて、日本の専門家の先生方が、過去にどのような研究発表を行っているかを調査し、そこからこの問題に関するいくつかの方向づけができればと考え本冊子を作成しました。

エコロジーの実践面における本場ドイツにおいて、エコ建築や環境共生建築の実状を現地調査した結果を本報告書に取りまとめました。

地球規模での環境保全がさけばれるようになり、省エネルギーによるCO2排出量の削減によって、地球温暖化の防止を図ることが急務になっています。エネルギー消費の現状を部門別に見てみますと、製造業部門においてはこれまでも相当な省エネルギー努力がなされており、省エネルギーの余地は残り少なくなっています。

一方、住宅・ビル等で消費される民生用エネルギーや運輸部門における伸びが近年目立っています。このうち、運輸簿門については、自動車の燃費向上に対する研究及びその実用化によって、省エネルギー対策が進められていますが、住宅・ビル等の民生用についてはまだ対策が緒に付いたばかりです。

本冊子は、将来へ向けてエネルギー消費量を抑え、地球温暖化を防止するために、開口部を含む住宅の断熱化が有効であるか否かについての調査研究を取りまとめたものです。

わが国は、石油危機以来省エネルギーの推進に努めてきた結果、エネルギー消費量は横ばいで推移してきました。しかし、近年内需中心の経済活動を背景に再びエネルギー需要の上昇が始まる一方で、地球環境問題への国際的対応として化石燃料の使用削減が強く求められています。

こうした状況下で、平成5年の省エネルギー法改正及び平成11年の省エネルギー基準の改正が行われました。その中で、ビル建築については、エネルギー消費量の抑制を図り、地球環境問題の解決に資するという新しい観点から基準が強化されてきました。

しかし、一般的に、わが国のビル建築では暖房負荷より冷房負荷対策が中心に考えられており、日射遮蔽が重要視されてきたため開口部の断熱化は進んでいません。

そこで、高断熱性を有し日射遮蔽効果の高いガラス品種が充実してきたことにより、本冊子では、ビル開口部の高性能化による省エネルギー効果について取りまとめました。

地球環境の視点からも注目を集めている複層ガラス。それが果たす役割や世界と日本における普及状況、種類と特徴など、いまなぜ複層ガラスの導入が必要なのかを分かりやすく解説。

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「複層ガラス」をビルに使用することで適用される、優遇税制制度。そのエネ革制度の内容や適用対象、申告までの流れを解説。

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板硝子協会（建築委員会・省エネ専門グループ）において、京都議定書以降の環境問題に関する省エネルギー意識の高まりを背景に、欧州では事実上義務付けられている「Low-Eガラスを用いた複層ガラス」を全ての既存住宅に使用した場合の省エネルギー効果のシミュレーション計算を、東京理科大学・井上隆教授のご協力を得て行いました。

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この冊子では、建物の用途ごとの代表モデルを用いて省エネ計算を行い、各ガラスの省エネ効果を比較するとともに、ガラスの熱性能（断熱性や日射制御性）を高めることが、熱負荷の低減やライフサイクルコストの低減につながり、建築オーナーの要望や国の省エネルギー施策にも合致することを解説しています。

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わが国では最近、毎年のように各地で大規模な地震が発生しており、防災、特に震災対策は国家的・国民的な急務であり、また関心事ともなっています。

このような状況の中で、防災ガラスとしての「合わせガラス」の使用を推奨する板硝子協会は、過去の地震被害状況と実験の結果をもとに、これまでに刊行された関連文献の要点を整理しなおし、慶應大学・坂本功教授のご監修の下に、飛散しにくいという合わせガラスの性能と、その災害に対する有効性について、改めて考察しとりまとめを行いました。

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わが国では社会全体での意識のみならず、建築基準法をはじめとする法令面においても、住宅やビルの窓における「ガラス品種の使い分けによる防災対策」という考え方はまだ極めて低いですが、板硝子協会としては、窓ガラスにおける防災対策には「合わせガラス」の使用が最も適していると考えており、「防災ガラスとしての合わせガラス」の啓蒙と、その普及拡大を訴えています。

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近年の建築物使用状況に基づいた「建築物の昼光利用による省エネルギー効果」、特にエコガラス（Low-E複層ガラス）について、その効果を明らかにすることとしました。

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板硝子協会が協力し（財）日本建築防災協会にとりまとめを依頼した、「鉄骨造建築物におけるガラススクリーン及びガラス防煙垂れ壁構法の設計・施工ガイドライン」について、内容の要点をわかりやすく解説したリーフレットを刊行しました。

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「建築物の昼光利用による省エネルギー効果」の内容をわかりやすく取りまとめ、2007年7月に発行したリーフレットに、今回、新たにＬｏｗ−Ｅ複層ガラスと遮熱フィルムとの間での、省エネルギー性と採光性における比較データを加えて、改訂版を作成しました。

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「既存住宅の省エネ改修（リフォーム）促進税制」は、既存住宅においてローンを組んで資金を調達し、一定の条件を満たした省エネルギー対策リフォーム工事を行なうと、所得税の一部が最大５年間控除され、また、翌年度の固定資産税の一部についても控除されます。これは既存住宅で省エネルギー改修を行う一般消費者に対する、我が国では初めてのインセンティブ税制です。

税制の適用対象となる工事では、「居室の全ての窓」の改修が必須条件になっています。このため板硝子協会としては、このインセンティブ税制が有効に活用され、増加傾向にある住宅を起因とするＣＯ２ 発生量の削減に対して、一定の効果を上げていくためには、

�@ 制度の活用検討をする一般消費者や、その最初の相談窓口となる工務店が、適用対象になる工事の具体的内容と、その内容による所得税の控除率関係が簡単に把握できること。

�A 特に必須条件になる窓の改修工事では、どのような種類の窓ガラスが必要とされるのか、詳細かつ簡単に判断できること。

以上の二点を満足させた、わかりやすい活用ガイドが必要と考え、これらに配慮 する内容・構成にしたパンフレットを制作しました。

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地震や台風等の自然災害の際、飛来物などで窓ガラスが破損すると、破片がケガの原因になるだけでなく避難の妨げになります。また、台風時の激しい風圧でガラスが割れると、室内に強風が吹き込み大きな被害が発生します。

こうした被害を防ぐために、板硝子協会では災害時に破損しにくく、破片の飛散量も少ないガラスについてのガイドラインの作成を財団法人日本建築防災協会に依頼し、独立行政法人建築研究所による「板ガラス面垂直方向の重量衝撃試験」のデータと過去の知見を基に「防災に有効なガラスのガイドライン」が纏められました。

本冊子では、それぞれの災害に対応するガラスの紹介と併せて、財団法人日本建築防災協会の了承を得て、ガイドラインから一部を抜粋し紹介しています。

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板硝子協会では、各種の代表的な板ガラスについて同一測定条件による遮音性能測定値を提示することにより、ガラス開口部の防音設計に当たって使用されるガラスの種類を選択するための参考資料として、昭和61年に「板ガラスの遮音性能に関する資料」を取りまとめ、平成12年にJIS A 1416「実験室における建築部材の空気音遮断性能の測定方法」及び、JIS A 1419-1「建築物及び建築部材の遮音性能の評価方法−第1部：空気音遮断性能」が改正されたことを機会に、測定データを整理し直し､「新JISに基づく音響透過損失データ(2000年版)」として改訂をし、「青本」という通称で広く関係先に利用されています。

今回板硝子協会は、現在普及している「合わせ複層ガラス」の音響透過損失データを拡充し、2011年版として「青本」の改定を行いました。

また、板ガラスの遮音性能は実際の施工条件における様々な設置条件の影響を受け易く、JIS法で測定された評価結果とは異なる結果になることが少なくないため、板硝子協会では「ガラス寸法の影響」「ガラス支持条件の影響」について着目し、調査を行いましたのでその結果についても参考資料として掲載しました。

本地震による建築物のガラス等の内外装材について、当協会の調査員による現地調査結果を状況写真とともに報告しています。

また、踏査調査時に比較的目立つ被害であったガラススクリーン構法の被害について、仙台市近辺で行った追加詳細調査の結果をまとめました。

PDFファイル [10.2MB]